結婚相談所を成婚退会したけど？婚約破棄になった場合の対処法
【その１】独自の「婚活PDCA」で、高い確実性を実現
1年以内の交際率「93%」、1年以内の成婚率「65%」。
年間で30万件以上の出会いの機会が生まれています。
【その２】成婚率No.1※だから出来る充実のサポート 価値観診断、成婚コンシェルジュのアドバイス、プロフィール&婚活写真の作成、コーディネートサービス等々、バリエーション豊かな出会いのサポートからあなたの希望に合う出会いが見つかります。
【その３】出会いの幅が広い。 日本最大級の会員ネットワークを活用し、紹介可能人数は最大3万人！
結婚相談所で出会ったときには一生を添い遂げるのにふさわしい相手と感じ、晴れて成婚退会となったものの、何らかの理由で結婚前にお互いがすれ違ってしまうことはあるものです。そのような場合、正式な結婚をする前に婚約を解消したいと思う人もいることでしょう。一般的には、交際を経てお互いへの理解を深めたうえでの婚約であれば幸せな結婚へとつながりますが、人と人とのことなので予測がつかないことが起こるケースもあります。そのため、いざというときの対応方法について知っておくと安心です。そこで、成婚退会したあとに婚約破棄はできるのか、また婚約破棄をする場合にはどのような手順を踏めばいいのかについて詳しく解説します。
正当に婚約破棄が認められるケースとは？
願っていた結婚でも、いざ目の前に迫ると一生の伴侶となる相手選びやこれからの結婚生活に対してさまざまな不安が生じ、気持ちが揺らぐことはあります。いわゆる「マリッジブルー」と呼ばれる状態です。一時的な心の揺らぎであれば、特に問題とする必要はありませんが、深刻な理由から結婚への不安を感じているなら婚約破棄をしたほうが良いケースもあります。
そもそも、婚約は当事者間の契約であり、基本的にはお互いの誠意に頼った口約束にすぎず法的な強制力はありません。お互いの気持ちが結婚に向いていないのに、婚約したからといって裁判所から結婚の命令を下されることはありませんが、婚約してから結婚に向けて積み重ねてきた行為については重んじられます。客観的に見ても認識できるような婚約であれば、ほぼ公的に認められているのと同じ状態となり、婚約後に解消することは債務不履行です。このため、正式な婚約を破棄する場合には正当な理由が必要となります。
正当な理由とは、たとえば、婚約相手がほかの異性と不倫や浮気などをした場合です。当事者同士が良好な関係を築いていても、どちらかが別の異性と肉体関係を持った事実があれば婚約解消の理由となります。また、モラハラやDVなどの暴力行為も婚約解消が認められる事由です。肉体的なものだけではなく精神的に追い詰められるような行為を受けた場合も含まれます。さらに、犯罪行為を隠していたことが発覚した場合も、認められる理由です。相手に事実を隠して結婚の契約を結ぶことは相手をだましていることになります。さらに、著しいほどの肉体的、精神的欠陥を隠していたといったことも、認められる事由です。結婚生活で相手に大きな負担を強いる可能性があるような重大な事実を意図的に隠していたと捉えられます。結婚相談所を利用して成婚した場合でも、これらの条件が当てはまるケースであれば婚約破棄は可能です。
金品は返品すること！婚約破棄の手順
婚約破棄することを決断したら、正式な婚約解消に向けて手続きを行いましょう。まず、婚約の際に受け取ったものは、すべて相手に返品しなければいけません。婚約の際の行事として、日本では古くから結納という儀式があります。結納は、結婚をするにあたりお互いの家と家を結び付けるための儀式で、両家のあいだで金品を取り交わされることが一般的です。このときに取り交わされた金品を相手にすべて返品します。女性が原因で婚約破棄するのであれば、男性から受けた結納金や結納品、婚約指輪などをすべて返さなければいけません。反対に、男性が原因で婚約破棄する場合には、女性に渡した結納金を慰謝料とし、結納金の返済は受けないことが通常です。女性から結納金を受けているのであれば、受けているお金はすべて返金します。
結納は地域や家族によってやり方も異なるもので、あくまでも風習にすぎず、結納品の所有における権利などについての法的なルールはありません。しかし、将来の婚姻を目的として贈与されたものと扱われるため、目的を達成しないことになった場合であれば相手に返すという認識が一般的となっています。また、結納以外においても、結婚の準備にかかった費用があれば、すべて原因を作った側が負担するルールです。婚約したあとに結婚式場の予約金を納めていたり、新居の購入を済ませていたりした場合には、キャンセル料なども含めて、すべて原因を作った側が負担しなければいけないお金となります。
相手が婚約破棄を認めない場合の対処法
一方が婚約解消を求めていても、相手が婚約破棄を認めないこともあります。このようなときには、婚約破棄に相当すると認められるような理由を示すことが必要です。ただし、理由について、どんなに言葉で詳細に表現しても事実として認められにくいものであるため、客観的な証拠をきちんと用意しておくことが求められます。不倫や浮気、モラハラ、DVなどがあった場合には、その事実を明らかにできような証拠をなるべく残しておくようにしましょう。
証拠となるものについての条件は特にありませんが、客観的に見て事実の裏付けとなるようなものであれば証拠になり得ます。婚約破棄の理由となる行為を認めるような発言があり、それを録音しておいたテープがあれば証拠となります。また、浮気や不倫をしている相手と交際をしていることがわかるメールや手紙などがあれば証拠となりやすいでしょう。さらに、浮気などにおいて証拠能力が高いのは、撮影した日時が入っていて記録内容に連続性を持った写真やビデオです。しかし、実際には、浮気やDVなどの現場を写真に撮っておくことは難しいことでしょう。そのため、たとえば不貞行為などについて記載した日記やメモといったものでも証拠にすることは十分に可能です。
ただし、DVなどがあった場合には証拠集めよりも、まずは自分の身を守ることを優先的に考えなければいけません。婚約破棄の手続きを取る前に、一刻も早く相手から逃げることが重要です。正式に結婚している配偶者のみならず、恋人や婚約者など親密な関係にある相手から暴力を受けている場合、その被害者は配偶者暴力防止法（DV法）によって保護が図られています。さらに、DVだけではなく、自分の手に負えないような事案となっている場合には早めに公的機関や弁護士に相談するようにしましょう。
不当な理由の婚約破棄は訴えを起こせる
不当な理由で破棄された婚約であれば、家庭裁判所に契約不履行として訴えを起こすことも可能です。ただし、訴えを起こすためには婚約していた事実を示す証拠が必要となります。婚約の証拠となるものとは、たとえば結婚式場へ見学に行った記録や結婚式の招待状、婚約指輪などです。結婚式場の見学に行っていたり、結婚式場の招待状をすでに送っていたりしているのであれば、結婚を前提とした交際であったことは一目瞭然となります。しかし、婚約指輪については、結納時に贈られたといった場合でない限り、ただのプレゼントであるのか婚約に際して贈られた指輪であるのか、簡単には判断できません。そのようなケースでは、指輪の贈与の事実とともに、婚約したことを友人や家族など周囲の人に公にしていることなどが訴えを証明する決め手となることもあります。
また、婚約破棄について訴えを起こす際には、結婚準備や結納にかかった費用などの負担を相手に請求することもできます。婚約に関して支払った実費のみならず、精神的苦痛に対する慰謝料を請求することも可能です。相手から一方的に婚約破棄されたのであれば、金銭的な損害だけではなく、精神的にも大きな傷を負うことが一般的だからです。
裁判になる前に和解したほうが良いケースも多い
婚約を破棄されて金銭的にも精神的にも大きな損害を得たら、相手を訴えて徹底的に闘いたいと思うこともあるでしょう。しかし、裁判になる前に和解したほうがお互いにとって都合が良いケースもあります。一般的に訴訟は時間を有するもので、和解せずに裁判を起こすと1年ほどの期間がかかることが通常です。また、裁判を起こすためには、弁護士や行政書士などへの報酬金や手続きにかかる諸費用など、さまざまなお金が必要となります。裁判を起こすことは訴える側にとって、経済的にも時間的にも大きな負担がかかることなのです。
また、訴えられた側であれば、さらに重荷を背負うことになります。裁判にかかるお金や時間だけではなく、相手に払う慰謝料も用意しなければいけません。婚約破棄はどちらにとっても、精神的なストレスの大きさは計り知れないものです。裁判となれば、さらに、つらい時間を長く過ごすことになります。特に、訴える側の傷を少しでも浅く済ませられるようにしたいなら、弁護士を通じて和解をし、早くに解決してしまったほうが良いケースは多いのです。人生には先があります。婚約破棄はつらいことですが、また別の幸せが先に待っていることもあるため、過去に縛られず将来に向かって早く歩き出したほうが幸せな人生を送れるようになるでしょう。
婚約破棄の後は関係各位への対応も忘れずに
結婚を解消することは、当人同士だけの問題ではありません。婚約破棄のあとは、特に破棄された側にとってつらい時間となりますが、今後の付き合いなどを考慮すると、周囲の人への対応をきちんとしておくことは大切です。すでに婚約報告をしているのであれば、報告をした人に婚約破棄した旨を伝えておく必要があります。また、婚約に対して贈り物をもらっているのであれば、返しておかなければいけません。現金を受け取っていれば、同じ金額の現金で返しましょう。また、お金ではなく、品物や商品券を受けているのなら、同額の品物や商品券に代えて返済します。さらに、返す際には、直接会うのであればお詫びの言葉を添えて、送付するのであれば詫び状を同封することも忘れないようにしましょう。
婚約破棄になった場合は結婚相談所に報告する？
結婚相談所を通して出会い、結婚に至った場合、無事に結婚した旨を結婚相談所に報告する人は多い傾向です。しかし、幸せ報告ではなく婚約破棄となった場合には、結婚相談所に報告すべきか迷ってしまうこともあるでしょう。婚約破棄について、必ず報告しなければいけないルールはありません。
ただし、成婚に向けていろいろ動いてもらったと感じ、感謝の思いがあるのなら報告したほうが良いでしょう。婚約解消したからといって、結婚するチャンスがなくなったわけではありません。新たな気持ちで再度、将来の良きパートナーを見つけたいと思ったときに、お世話になった結婚相談所のスタッフが再出発をサポートしてくれることもあります。信頼できる結婚相談所であれば、婚約破棄の可能性が出てきた時点で相談することもひとつの方法です。さまざまな経験から、どのように行動するべきかプロの目によるアドバイスをしてもらえることもあります。
精神的なダメージが大きいからこそ信頼できる結婚相談所を見つけて
婚約破棄は精神的なダメージが大きく、できれば避けたいものです。しかし、どんなに努力しても防げないこともあります。つらいときには、家族や友人などが心の支えとなることもありますが、近い関係の人ほど感情的になりやすいものです。このようなときこそ、信頼できる結婚相談所に相談して、状況に応じた、より適切な方法を見つけられるようにするとよいでしょう。
「最後の独身友達が結婚」「年齢的にもそろそろ」「親からのプレッシャーが…」等々、
様々なきっかけで始めた婚活も、現実にはすぐに結果を出すことは難しいもの。
婚活中の方もこれからの方も、様々なお悩みを感じながら結婚に向き合っています。
運任せの婚活では、時間もお金も労力もかかり、理想のパートナーにめぐり会えないことも。
より結婚の可能性を高める方法として今、結婚相談所を利用する人が増えています。
